自家用電気工作物の竣工検査・年次点検・臨時点検及び日常において実施する試験測定の 技術は、電気管理技術者にとって必須の工程となります。対象となる装置・機器は多種多様で試験測定方法も多岐にわたっています。ここでは諸制約のある現場で実施可能な方法についてを実務的に書いてみました。なお、特殊な方法や統一された判断基準が確立されていないやり方もあると思いますが、今回はオーソドックスな測定方法を記述します。
それでは試験及び測定の判断基準の内容について、見ていきましょう。
接地抵抗測定
接地の目的は、感電及び火災防止のほか、電気工作物の保安装置の正常動作、対地電位の低減など電気保安上で最も重要なものであるため、電技・解釈に接地抵抗の維持基準が定められています。接地抵抗は温度・湿度及び大地の土壌の状況等によって変化するので、年次点検 A (毎年１回、ただし過去の実績によりその一部又は全部を省略することができます)、また年次点検B(3年に1回) では必ず実施するように定めていいます。
接地抵抗計による測定
これは一般的な方法になります。電池式の接地抵抗計では被測定接地極Eと補助接地極Ｐ とＣを一直線上にそれぞれ１０ｍ以上離して設置します。(一直線上が困難な場合もあると思うのでその際は角度30°以内であれば大丈夫です)。また、一極の抵抗値がわかっていれ ば、その極をＥとし、接地抵抗計のＰとＣの端子を短絡し、これに被接地極を接続して測定することができます。
なお、コンクリート床面の場合は、細目の金網を床面に密着させこれに水をかけて補助極ＰとＣとして測定することができます。
電圧降下法による測定
直接測定法は、補助極１個を設け、Ｄ種接地抵抗を測定する方法になり、被接地抵抗Rxが大きいと判断される場合、回路に適当な電流を流しRxの電圧降下Vを直接測定して求めます。
また間接測定法について接地抵抗Rxが小さく、電圧降下の測定が困難な場合、回路に適当な電流を流しSを１側に入れて対地電圧 v;を読み、次にＳを２側に切り換え直列抵抗電圧%を読むと、Rxの電圧降下は町民として間接的に求められます。
そして最も簡単な接地抵抗測定法としては電圧計１個と既知抵抗(100内外) １個を用い、適当な電流を流し、Ｓ１を開いた場合の電圧 VとS，を閉じた場合の電圧Vにより、Rxの電圧降下が求められます。
絶縁抵抗測定
電路及び電気機器等は、使用している間に汚損経年劣化等によって絶縁性能が低下するいわゆる絶縁劣化が進行する。進行した劣化は、最終的に地絡事故を誘発し、火災が発生してしまいます。またその他の重大事故を引き起こすおそれがあります。特に、近年発生件数が多い高圧ＣＶケーブルの水トリー（※１）による絶縁破壊は、G付 PAS(地絡保護装置付柱上気中負荷 開閉器)が設置されていない場合には必ず波及事故となるので、これらの絶縁破 壊事故を未然に防ぐためには、絶縁状態を把握する必要があり、絶縁劣化診断等が必要となっていいます。
（※１）「水トリー」とは、高圧ケーブルの絶縁に使われる架橋ポリエチレンなどに、水と電界の関係で小さな亀裂が発生し樹枝状に成長する現象を水トリーと呼びます。
高圧電路及び機器の絶縁抵抗測定
高圧の絶縁劣化診断においては、一つの試験結果だけで劣化判定を下すことは困難なので、一般には数種の試験結果から総合的な判断を行う方法がとられています。
絶縁診断はいずれも非破壊試験であるが、破壊試験としては交流短時間電圧破壊試験、交流長時間電圧破壊試験及びインパルス破壊試験等があります。本項では、一般に行われている絶縁抵抗測定、高電圧絶縁抵抗計及び直流漏れ電流試験を取り上げます。
絶縁抵抗は、1000Ｖ及び20Ｖの絶縁抵抗計(メガー)を使用して測定するもので、最も簡単な方法となります。しかし高圧の場合は、その絶縁抵抗値と絶縁破壊電圧を数値的に関連させることは困難とされているので、絶縁抵抗値は一つの目安としての意味しかないことを知っておくべきです。また、絶縁抵抗値は温度・湿度等の気象条件と、被測定物が試験前に置かれた状態(測定前に雨天の場合)にも大きく左右されるので、これらの条件も考慮しなければなりません。
まとめ
危険有害要因を発見して、これらを事前に除去することで正常な状態を維持し、安全かつ円滑な作業行動が行えるようにします。したがって、試験実施者はこの目的を十分に理解・把握して点検し、その状況や結果を記録します。
異常を認めた場合は、必要に応じて直ちに改善し、あるいは必要な報告・連絡・指示等を行いましょう。
電気設備は快適で豊かな生活を営むうえでなくてはならないものとして、私たちの生活に溶け込んでいますが、電気は、生活を豊かにする一方、取り扱いを間違えると、私たちの安全・安心な暮らしを脅かすような事故を招くことがあります。
どんなに優れた技術であっても、安全性が担保されない場合、その普及はおぼつかないものとなってしまいます。このため、我が国の高度成長期における電気の急速な普及を、この電気事業法が陰で支えていたともいえます。
また、安全・安心の確立に向けた取組みは、常に時代にあった要求に対応していくことが大切です。
皆様の電気設備不良個所の対応について、本ブログが、皆様の理解の一助となれば幸いです。
働く人の安全を守るために有用な情報を掲載し、職場の安全活動を応援します。
働く人、家族、企業が元気になる現場を創りましょう。
コメント